レンタルする前に確認すべき「注意点」について解説
家具や家電、ファッションアイテムなど、さまざまな製品が手軽に借りられるレンタルサービス。
最近は、レンタルできない製品はないのではないか?と思うくらいレンタル製品の種類が充実してきており、 利用中の方、また利用されたことがある方も少なくないと思います。
レンタルサービスを利用するきっかけは人によってさまざまですが、その大きな理由のひとつに、 購入するよりも低コストで沢山の製品を利用できるというものがあります。
特に家電や家具はまとめて買うとお金がかかりますが、レンタルなら低コストで借りられるため、まとまった費用が用意できない人には便利です。
ただ、使い方を間違えるとかえってコストが高くつくこともあります。
うっかりしていて契約期間を過ぎてから返却してしまい、あとから高額な料金を請求されたケースも少なくはありません。
あとからしまった…とならないためにも、必ず製品を借りる前には、利用するレンタルサービスのルールについてしっかり確認しておきましょう。
今回は、レンタルサービスを利用する前に必ず確認しておきたいポイントについて解説します。
配送料金の有無
まず確認したいのは、配送料金の有無です。
レンタル料金が安くても、往復の配送料金がかかるとそれだけで割高になりやすいからです。
特に大型の家具や家電は注意が必要です。
ほとんどのレンタルサービス会社は、無料配送できるエリアが決まっており、 お住まいの地域によっては配送費が加算される場合があります。
できるだけ、無料で配送してくれるレンタルサービスを利用するようにしましょう。
あと、レンタルする製品点数によって配送費が変わる点も注意が必要です。
多くの会社はレンタルする数が少ないほど配送費がかかり、 一定以上借りると無料配送となるところがほとんど。
なので借りる場合は、まとめて借りたほうがお得だといえます。
途中解約はできる?違約金はかからない?
例えば、家電や家具をレンタル中に引っ越ししなくてはならなくなった場合や、 借りている家具や家電が必要でなくなることもあると思います。
その場合に、途中解約できるのかどうかも最初に確認しておきましょう。
別記事「リースとレンタルは違う 両方ある場合はどちらを利用すればよい?」でもご説明しましたが、 レンタルはリースと違って契約期間中の解約が認められるケースが多いです。
ただレンタルサービス会社によっては、途中解約するとあらかじめ定められた違約金がかかることがあります。
もし違約金がかかる場合、
レンタル期間が〇日以下の場合に、違約金がかかる
また途中解約で違約金がかからない場合でも、支払った期間分の料金は戻らないことが多いため、 レンタルする場合は本当に必要な期間を考慮したうえで、契約期間を決めるようにしましょう。
延長料金はどの程度かかる?
レンタル期間が過ぎたのちも製品を返却せずにいた場合、延長料金がかかります。
ほとんどのレンタルサービス会社ではレンタル期間の延長が可能ですが、 その際の手続き方法は会社によって大きく異なるため、どのように延長すればよいのかについて確認しておきましょう。
レンタル期間延長の仕方の例
・サービス会社へ連絡した後、延長期間を設定
・自動的に延長料金が加算される(連絡は不要)
連絡が必要なサービスでは、延長期間を設定した上で引き続き借りるという形になります。
一方で連絡が不要な場合は、延長した日数に応じて料金が加算され、 登録したクレジットカードで引き落としという形になることが多いです。
利用する会社やレンタルする製品にもよりますが、延長の仕方によっては料金が高額になる場合もあります。
長期間延長したい場合はいったん返却したうえで、再度レンタル契約をし直した方が安くつくこともあるため、 延長の際はその点に注意しましょう。
レンタルしているのは中古品か?新品か?
レンタルサービスで貸し出している製品の多くは、中古品です。
もちろん貸し出した製品は、きちんと清掃やメンテナンスを行ったうえで次に貸し出しているため、 衛生面や動作の面で問題があることはまずありません。
ですが、なかには中古品が苦手という人もいると思いますので、 レンタルする際はその点も確認しておきましょう。
レンタルサービス会社の中には、新品のみを貸し出してくれるところや、 新品か中古品かを選べるサービスも存在します。
多少割高になりますが、中古品を使いたくない人は確実に新品が届くとわかっているサービスを利用しましょう。
紛失や破損・汚損について
多くのレンタルサービスでは、レンタルした製品が故障した場合でも、無料で製品の修理や交換を受け付けてもらえます。
製品レンタルの魅力の一つですが、無料での修理や交換が適用となるのは自然に故障した場合のみ。
当然ですが、ユーザーに過失がある場合は弁償金を請求されます。
衣服のレンタルなどでも同様で、多少の汚れはともかくとして、破損・汚損がひどい場合は弁償しなくてはなりません。
どのような状態になったときに弁償しなくてはならないのかについて、レンタル前によく確認しておきましょう。
1点補足として、「レンタルしていた衣服がひどく汚れたため、 クリーニングしてから返却しよう」と考える方もおられるかもしれません。
ですが衣服はものによっては、勝手にクリーニングに出すのがNGな場合もあります。
なので汚してしまっても自分で処置しようとはせず、とりあえずレンタル会社に返却してください。
もし業者でのクリーニングで汚れが落ちない場合は、 追加のクリーニング代や衣服の代金を請求されるような流れになります。
そのあたりのルールについては、あらかじめサイトに詳しく掲載されているサービスもありますので、 レンタルする前によく目を通しておきましょう。
返却期限のルールに注意する
レンタルした製品は、決められた返却期限日までに返却しなくてはなりません。
その返却期限日のルールがサービス会社によって微妙に異なるため、レンタルする前によく確認しておきましょう。
例えば7泊8日で製品をレンタルした場合。
多くのレンタルサービス会社では、8日中に製品を配送会社に引き渡せばOKとしています。
となると、製品をフルに使えるのは7日目までということになります。
これは返却期限の一例で、会社によって製品の返却日の考え方は異なるため、必ず確認しておいてください。
返却期限日について勘違いしていると、レンタル延長とみなされて延長料金を請求される恐れもあるため、注意が必要です。











